健康診断「受診率100%」その後で差がつく「本当の健康経営」3ステップ

健康診断の受診率が100%を無事に果たして、ひと安心。

でもその後、結果を配布して終わりにしていませんか?

「C判定か、嫌だな」で終わらせず、そこからどうやって実際の健康改善に繋げていくか。
その後の行動が大切になっていきます。

今回は、企業の担当者が取り組むべき「個人の意識を変えるアプローチ」と「組織としての仕組みづくり」の3つのステップを紹介します。

1. 「知る」:数字を組織と個人の「自分事」に変える

まず大切なのは、
健康診断の数字を「ただのデータ」から「自分に関係のあるサイン」に変えることです。

従業員への響かせ方(個人の視点)

結果を見て、ただ落ち込むのではなく、今の自分の現在地として捉えることが必要です。

健康診断の結果の見方を解説する 

まずは、数値の意味を理解するための機会を作りましょう。

「なぜこの数値がマズいのか」という背景を理解することで、初めて数字が自分ごとに変わります。

解説方法 例

例えば、

  • 産業医や保健師に、一通り解説をしてもらう機会をつくる。
  • 検査項目ごとに毎月テーマを決めて、コラムとして配信する。

基準値から自分の立ち位置を知ることも必要ですが、

どこの数値を重視すべきなのか、どんなリスクが考えられるのか、自分ごとにすることが大切です。 

組織の仕組みづくり(会社の視点)

会社として、リスクが高い人の割合や健康状況などデータを整理して、どこにリスクが潜んでいるかを可視化しましょう。

対象者を抽出し、リスク分類していきます。

リスクごとにグループ分けする

健康診断の結果によっては、受診勧奨を行う必要もあります。(企業の努力義務)
リスクごとにグループ分けをして、まずはどこにアプローチをすべきなのかを整理していきましょう。

グループ分け方法 具体例

下記のように検査項目の数値によって、リスク別のグループ分けをする方法もあります。

A群:【最優先】即時対応
   血圧、血糖値、心電図の異常値

B群:【優先】要経過観察
   血圧、血糖値、脂質、肝機能の異常値

C群:【予防】予備軍
   BMI、血圧、血糖の異常値

D群:【健康】現状維持

部署ごとの傾向分析

業種や職種によって特定の要因なども考えられるため、部署ごとでグループ分けするのもよいでしょう。

例えば、

  • 現場職は肝機能の異常値の割合が高い
  • 事務職のBMIの高値の割合が高い

など、傾向を知ることで、次に行うべき対策が見えてきます。

2. 「深める」:なぜ改善が必要かの納得感を育てる

「体に良いからやってください」と言われても、忙しい社員の皆さんにはなかなか響きません。

大切なのは、本人が「だから自分にはこれが必要なんだ」と論理的に納得すること、そして背景を理解してあげることです。

セミナーを実施する

自分の現在地が分かり、健康意識が高まり、聞く姿勢を整えた上で、セミナーを実施することで、納得感が変わっていきます。

セミナー例

・血糖値が気になる人ための、簡単!食事改善

・今日からできる、血圧を下げる5つの方法

・デスクワークの人のための、姿勢整うヨガ

などなど


自分のためのセミナーだと分かることで、参加率も向上します。

個別のアプローチ

リスクの高い人には、個別に対応することで、しっかり次の行動に繋げていきましょう。

ステップ1でグループ分けした中で、さらにリスクごとでアプローチの方法を変えることも効果的です。

アプローチ方法 例

A群:産業医による個別カウンセリング

B群:保健師による個別カウンセリング

C群:メールによる受診勧奨

特に数値が気掛かりなハイリスクの方には、個別にじっくりお話を伺います。

生活リズムや仕事の状況に寄り添い、その方の「これならできそう」を一緒に見つける専門的な保健指導が有効です。

そこまでリスクが高くない方には、メールによる受診勧奨やワンポイントアドバイスを行ってみましょう。

直接本人宛に個別で送ることで、より一層自分ごとになりやすくなります。

3. 「動く」:頑張らない仕組みをつくる

どんなに良いことでも、頑張りが必要なことは続きません。「理解」を「行動」に変えるためには、環境の工夫が必要です。

従業員が自ら動き出す工夫

無理なく、自らやってみようかなと思えるような、工夫をしてみましょう。

強制感がないことで、気軽に取り組めます。

個人のモチベーションを上げる

・食堂の調味料を撤去し、減塩チラシを掲示

・階段の踊り場に、運動推奨ポスターを掲示

・健康施策のアイデアを従業員から集める

会社としての仕組みづくり

一人で頑張ろうと思ってもなかなか継続できません。会社として自然とできる仕組みをつくりましょう。

そうすることで、健康が「義務」ではなく「文化」として定着していきます。

会社で

・短時間のミーティングは立って行う

・公式なリフレッシュタイムを設ける(午後の10分間休憩)

・定期的にヨガなどの運動機会を取り入れる

担当者様も、社員の皆さんも、もっと「楽」に。

健康経営の成功は、完璧な制度を作ることではなく、社員の皆さんが「あ、今日は体が軽いかも」と実感できる瞬間を増やすことです。

理解して、行動に繋げてこそ、健康経営は意味を持ちます。 そして何より、担当者様が一人で背負い込む必要はありません。

「診断結果をどう活用すればいいか悩んでいる」 「社員が無理なく、楽しんで取り組める方法を知りたい」

そんなお声をぜひお聞かせください。

それぞれの業種や職種、勤務形態に合った取り組みを、一緒に考えます。

無料でご相談いただけますので、お気軽にご連絡ください。

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